緩和ケア内科

緩和ケアとは何をするもの？

緩和ケアの目的は、病気そのものを治すことではなく、病気に伴う「つらさ」を和らげることにあります。この「つらさ」には、大きく分けて4つの側面があります。

これらを専門の知識を持った医師や看護師が、お薬やカウンセリングを通じてトータルにサポートします。

働きながら通院する人の増加

増加の背景

日本人の2人に1人ががんになる時代であり、さらに治療技術の向上（外来での抗がん剤治療や放射線治療の普及）により、「不治の病」から「長く付き合う病気」に変わっています。

2040年問題

2040年には高齢者人口がピークを迎え、がん患者数も増大すると予測されています。同時に生産年齢人口（労働力）が減少するため、がんであっても働けるということが重要になります。もちろん、がんになっても働きたいと考えている患者さまが80％に達することも事実です。

働きながら通院している現状の数字

約50万人

令和4年（2022年）の厚生労働省の推計によると、悪性新生物（がん）の治療のため、仕事を持ちながら通院している人は約49.9万人（約50万人）存在します。

就労世代の3人に1人

がんと診断される人のうち、約4分の1（約3人に1人）が就労世代（20～64歳）です。

外来治療の主流化

調査によると、抗がん剤治療を受ける患者の約88%が外来で治療を受けており、入院治療を大きく上回っています。 この数字は以前は入院での治療が圧倒的に多かった時代から抗がん剤や放射線治療の医療の発展とともに大きく変貌を遂げています。

働きながら治療する上での課題

両立の困難さ

副作用（倦怠感、手足のしびれなど）や頻回の通院と、業務の責任の重さの間でバランスを取ることが課題です。離職に関する報告では治療開始前に離職された方が40.２％。治療開始後の離職は48.３％です。４割の方が治療開始前から働きながらの治療を断念している状況です。

がん治療は「働きながら通院する」ことが重要となる時代になってきました。しかし、昔よりは改善してきているものの、仕事と治療を両立するのにはまだまだ難しい問題が残っています。

クリニック（外来・在宅）で緩和ケアを受ける利点

大きな病院の「緩和ケア病棟（ホスピス）」へ入院するだけでなく、地域のクリニックで緩和ケアを受けることには、独自の大きなメリットがあります。

1.「住み慣れた家」で過ごしながらケアを受けられる

多くのがん患者さまが望まれているように仕事を継続しながら日常を生きながらがん治療を行うことは「長く付き合う病気」と戦うに際して大切です。病院という非日常的な空間ではなく、自分の布団で寝て、家族やペットと一緒に過ごし、好きなものを食べる。そんな当たり前の日常を維持しながら、専門的な痛みのコントロールや様々な辛さへ対応を受けることができます。

2.体力的な負担が少ない

大きな病院への通院は、待ち時間や移動だけで体力を消耗します。がんの治療に区切りがついた時には、地域のクリニックであれば、待ち時間が少なく、必要に応じて医師が自宅を訪問する「訪問診療」に切り替えることも可能です。

3.継続した抗がん剤治療との併用ができる

「治療を諦めて緩和ケアへ」ではなく、抗がん剤治療を続けながら、その副作用（吐き気やしびれ）や痛みを抑えるために緩和ケアを併用するのが現在の主流です。クリニックでは、より身近な相談相手として、日々の体調変化に細かく対応できます。

4.顔の見える「身近な相談者」

がんの治療をする病院では待ち時間も長く先生に色々と質問する時間が取れないという声も多く聞きます。がんの治療はもちろん大きな病院の先生と共に行っていくことは大切です。しかし、クリニックのスタッフは、患者様の生活背景をより深く理解した上で接します。ちょっとした体調の変化や不安を気軽に相談できる、「かかりつけ医」としてそして、「身近な相談者」としての安心感は非常に大きな支えとなります。

緩和ケアを始めるタイミング

緩和ケアを始めるタイミングはがんと診断された時ですが、その段階で未来の出来事にまで考えて緩和ケア医を訪ねる患者さまは多くありません。かといって、「まだ我慢できるから」と、ギリギリまで耐える必要もありません。 痛みやつらさを我慢すると、体力が削られ、かえって病気と闘う力が弱まってしまいます。「少し痛いかな」「不安で眠れないな」と感じたときが、緩和ケアを始めるベストなタイミングです。
緩和ケアは「人生の終わりのためのケア」ではなく「今をより良く生きるためのケア」です。

ご本人だけでなく、支えるご家族のケアも緩和ケアの重要な役割です。まずは、今感じている不安や、これからどう過ごしたいかというお気持ちを、私たちにお聞かせください。

痛みのコントロールと麻薬の使用に関して

痛みのコントロールにはモルヒネなどの麻薬を使用しますが、日本において「麻薬」という言葉は、ニュースなどの影響で「怖い」「依存症になる」「人生が終わる」といったネガティブなイメージが強いかもしれません。しかし、医療現場、特に緩和ケアで使われる医療用麻薬は、正しく使えば痛みを取り除き、自分らしい生活を取り戻すための「心強い味方」です。
一般の方にも分かりやすく、その違いと安全性についてまとめました。

1.「麻薬」と「医療用麻薬」は何が違うのか？

法律上の分類は同じですが、使用する目的と管理体制が決定的に違います。

ポイント： 医療用麻薬は、厚生労働省の厳格な規制のもとで製造・管理されており、痛みを抑えるために科学的に計算された「薬」です。

2.安全性について：よくある誤解と真実

「一度使ったらやめられないのでは？」「寿命が縮まるのでは？」という不安に対し、現在の医学的な見解を解説します。

依存症になる心配は？

痛みがある人が適切な量を服用する場合、いわゆる「中毒（精神的依存）」になることはほとんどありません。脳内では、薬の成分が「痛みの伝達」をブロックすることに費やされるため、快楽を感じる余裕がないからです。

寿命を縮めることはない？

「麻薬を使うと死期が早まる」というのは昔の誤解です。むしろ、痛みが取れることで食欲が出たり、よく眠れたりするようになり、体力が温存されて穏やかに過ごせる期間が延びることも多いです。

副作用のコントロール

副作用（便秘、吐き気、眠気）は確かにありますが、現在はこれらを防ぐ対策がセットで行われます。

3.日本での使用方法

緩和ケアでは、患者さんの状況に合わせてさまざまな形で投与されます。

4.緩和ケアにおける役割

緩和ケアは「末期がんの最後の手段」と思われがちですが、現在は「診断された時から、痛みがあればいつでも使うもの」へと考え方が変わっています。
痛みを我慢することは、心身に大きなストレスを与えます。医療用麻薬を上手に使うことで、散歩に行けたり、家族と会話を楽しめたりと、「病気であっても、自分らしく生きる時間」を作ることができるのです。
WHO（世界保健機関）が提唱している「がんの痛み治療指針」は、日本の緩和ケアにおいてもバイブル（基本原則）となっています。
WHOの考え方の核となるのは、「痛みの強さに合わせて段階的に薬を選び、決まった時間に規則正しく使う」というシステマチックな方法です。これを踏まえて、医療用麻薬がどのように位置づけられているかを解説します。

WHO方式「がん疼痛治療」の5原則

WHOは、単に薬を出すだけでなく、以下の5つのルールを守ることが最も効果的であるとしています。

1.経口的に（By mouth）

できる限り、注射ではなく「飲み薬」でコントロールします。患者さんが自分のペースで生活しやすいためです。

2.時刻を決めて規則正しく（By the clock）

痛くなってから飲むのではなく、**「痛くなる前に、痛みが起きないように」**一定の間隔で飲みます。血中の薬の濃度を一定に保つのがコツです。

3.除痛ラダー（階段）にそって（By the ladder）

痛みの強さに応じて、3段階のステップで薬を選びます（詳細は後述）。

4.患者ごとの個別的な配慮（For the individual）

「この病気ならこの量」という決まりはありません。その人が「痛くない」と感じるまで、量を細かく調整します。

5.細かい配慮をもって（With careful attention）

副作用の対策を事前に行うなど、細やかなケアをセットで行います。

WHOの「三段階除痛ラダー（階段）」

痛みのレベルに合わせて、使う薬をステップアップさせていきます。

重要なポイント：以前のガイドラインでは「段階を一つずつ上がる」ことが強調されていましたが、現在は「強い痛みがあるなら、最初から第3段階（強い薬）を使っても良い」という考え方が主流です。我慢をさせないことが最優先されます。

医療用麻薬を「2種類」使い分ける戦略

WHOのガイドラインに沿った治療では、以下の2種類の薬を組み合わせて「24時間の痛みゼロ」を目指します。

1.ベース（徐放性製剤）

1日1回〜2回飲むことで、1日中ずっと効き続ける薬。痛みの土台を抑えます。

2.レスキュー（即放性製剤）

急な痛み（突出痛）が出たときに、追加で飲む即効性のある薬。「レスキュー」という名前の通り、15〜30分で効果が出るように設計されています。

まとめ：WHOが目指すもの

WHOのガイドラインが目指しているのは、単に「死ぬまで眠らせる」ことではありません。以下の3つの目標を順番に達成することです。

これらを達成するために、医療用麻薬は「最も効率的で安全なツール」として推奨されています。